文化庁「ARTS for the future!」などの申請を通じて、チラシには主催のクレジットを入れることや、公演期間は月日だけでなく年を入れることが浸透してきた。つくり手から見たら上演団体＝主催者が当たり前でも、第三者から見たら主催なのか、買取公演なのか、制作だけ請け負っているのか、クレジットがないと判別がつかないのだ。開催年も同様で、過去の実績を示す場合にいつ開催されたのかがわからない。
4月発行予定のAICT（国際演劇評論家協会）日本センター『シアターアーツ』（晩成書房）66号に掲載される「2021AICT会員アンケート」に参加させていただいた。
日本劇団協議会機関誌『join』の「私が選ぶベストワン2021」に参加させていただいた。3月末発行の102号に掲載されるそうだ。
7月21日、下記の記事が報じられ、「アイホールの存続を望む会」が活動を開始した。
毎日新聞ニュースサイト「関西の小劇場拠点アイホール、伊丹市が用途転換検討 存続へ署名活動」
神戸新聞NEXT「市立演劇ホールの存続へ会発足、署名活動を展開 伊丹の『アイホール』」
日本芸術文化振興会サイトで、6月4日に「芸術文化振興基金助成事業の令和4年度募集に向けた制度の見直しについて」が発表された。現在の赤字補填から規模に応じた定額助成へ抜本的に変更するもので、助成対象経費を3つ選択し、支払いの証憑はその3項目だけでよいとする画期的な手続き変更も同時に実施される。定額制の導入や手続きの簡略化は、文化庁「ARTS for the future!」などの影響もあるのではないかと感じる。
新型コロナウイルス感染拡大に対する令和2年度第2次補正予算で始まった文化庁「文化芸術収益力強化事業」。従来の入場料収入に頼った事業構造の抜本的改革を促し、活動の持続可能性を高めるもので、配信による新しい鑑賞環境の確立など、芸術団体等の収益力確保・強化の取組を実践するものだ。
4月発行予定のAICT（国際演劇評論家協会）日本センター『シアターアーツ』（晩成書房）65号に掲載される「2020AICT会員アンケート」に参加させていただいた。
日本劇団協議会機関誌『join』の「私が選ぶベストワン2020」に参加させていただいた。3月発行予定の99号に掲載されるそうだ。
新型コロナウイルス感染拡大で活動自粛を余儀なくされた芸術文化関係者を対象に、国の第2次補正予算で実現した文化庁「文化芸術活動の継続支援事業」。総額509億円の予算が組まれたが、9月11日までに採択されたのは約28億円分だという。
私自身は、しっかり感染予防対策をした上でなら公演は続けてもよいという考えで、演劇がいかに脆弱な経済基盤の上に成り立っているかを実感してきたので、野田秀樹氏の意見書「公演中止で本当に良いのか」にある「観客の理解を得ることを前提とした上で、予定される公演は実施されるべきと考えます」、平田オリザ氏のNHK総合「おはよう日本」インタビューにある「製造業の支援とは違うスタイルの支援が必要になってきている」に異論はない。この主張そのものには全く同感である。
一方で、野田氏の「スポーツイベントのように無観客で成り立つわけではありません」、平田氏の「製造業の場合は、景気が回復してきたら増産してたくさん作ってたくさん売ればいいですよね」という比較が批判を集め、バッシングを受けた。誰もが例外なく厳しいコロナ禍の状況では、比較すること自体がおかしいという意見はそのとおりだと思うが、両氏の表現が本当に演劇界と世の中のギャップそのものなのか、問題点を自分なりに整理しておきたい。
