それでは、地域の表現者、アートマネージャーがどうすればいいのでしょうか。
表現者側に関して言えば、この答えはきわめてシンプルで、できる限りいい作品を創り、できる限り継続し、できる限りいろんな地域で上演するということにつきます。
結局何よりこれが、一番重要で難しいことです。
そしてアートマネージャーはそのように活動する表現者をできる限り有効な方法で支援し、環境を整備していくということになるでしょう。
具体的な方法は、地域の実情によって異なります。それぞれがその地域にあった方法を、先進地の事例を参考にしたり、先人に相談したりして、試行錯誤しながら見つけていくことになるでしょう。
また近年、地方都市間の演劇交流が活性化してきています。この流れを推し進めていくことも、芸術文化環境の地域間格差を緩和するにの有効だとおもいます。
今年で３回目となった「ぽんプラザホールロングランシアター」では最終日に、地域でロングランをやるためにというテーマでアフタートークをおこないます。
このアフタートークはネットでライブ中継を行い、どこからでも無料で視聴出来るようにします。
環境やシステムという点で言うと、もっとも効果的な方法は、地域主権型の道州制に移行することです。
現在の中央集権制度では、各地域の状況にあった施策を考えることはできません。これまで書いてきたように首都圏の芸術文化環境の蓄積をすすめるだけです。
道州制へ移行し、道州単位で地域の実情にあった文化政策を考えます。税金等を原資とする芸術文化への各種の助成は、道州単位で審査し道州の芸術団体へ助成します。
道州制に移行しないまでも、はやく道州で道州のことを考える体制に移行するべきです。
もちろん、優れた表現者やアートマネージャーは首都圏に多く、過渡期にあってはその力を借りなければなりません。首都圏に所在する優秀なアートマネージャーの需要が増えることにもつながるでしょうし、表現者についてもしかりです。
特に、国費による支援を受けた表現者や表現団体、アートマネージャーには、その成果を限られた地域にとどまらないで、還元する義務に近いようなものがあるだろうと思います。
fringeのドメインからやや脱線するようですが、簡単に私の考えを書いてみます。
私は専門の研究者ではないので、不正確な部分があると思いますし、すでに先人が明確にしていることと思いますが、主に直感を頼りに考えをまとめてみたいと思います。
6月19日に山小屋シアター（広島）でおこなわれた公開ディスカッション「地域にこだわって演劇をしよう」は、地域で演劇をすることについての内容でしたが、限られた時間で有意義な成果が残せたと思います。
5月1日投稿分に引き続き、芸術文化振興基金（現代舞台芸術創造普及活動）演劇部門の県別の助成金額は以下の通りです。
6月18日から20日にかけて、広島に滞在し、
・C.T.T.ヴィジョンミーティング（事務局会議）
・演劇パネルディスカッション「地域にこだわって演劇をしよう」
・（試演会）C.T.T. Selection in Hiroshima vol.2
に参加あるいは観客としてみてきました。
C.T.T.とは「コンテンポラリー・シアター・トレーニング」の略で、3団体が30分の試演を対バン形式でおこなうというものです。C.T.T.事務局は、国内５地域に拡がり、国内の地域演劇シーンに少なからぬ存在感を示しているというべきでしょう。
すでに触れらていることではあると思いますが、地域に拠点をおく劇団が、首都圏での公演をする場合に小劇場系演劇のルートと商業演劇系のルートの二つのルートがあると言えそうです。
もちろん、この中間に位置するルートや、これに当てはまらないものもあるとおもいます。
6月7日に、九州演劇人サミットinかごしまがおこなわれ、無事終了しました。
今回の九州演劇人サミットは、九州7県（福岡・大分・佐賀・長崎・熊本・宮崎・鹿児島）の各地域で活動する、演劇人によるパネルトークに役者向けのワークショップを併設した企画です。
新型インフルエンザは季節性のインフルエンザとかわらないということで、昨今の報道は少々騒ぎすぎのような気がします。
しかし渦中にある場合は、劇場としてもなんらかの対応を明確にする必要があるでしょう。
小劇場の新型インフルエンザ対策としては、大阪のインディペンデントシアターが公式ブログで、対応方針を公開しています。
