最近いちばん心を打たれた文章はこれです。劇場ブログのほか、die pratze公式サイトにも掲載されています。

ここに書かれていることは、民間劇場に関わる方なら誰もが感じていることだと思いますが、公共ホールを批判することは、最終的には出入りするカンパニーやスタッフの批判にもつながりますので、なかなか声高に言えない背景があります。それをここまではっきり書くのは勇気がいると思いますし、制作者も「劇場費が安いという理由だけで公共ホールを使っていいのか」と自問自答を迫られている気がします。

fringeに何度も書いてきたことですが、都市部に貸館中心の公共ホールはもう要りません。民間劇場と競合する都市部に公共ホールを新設するなら、共存のための役割分担が必要であり、本来は基本構想の段階から是非を含めて検討されるべきものですが、なぜか「公共ホールはあって当然」というところから始まっているような気がしてなりません。都市部なら同じ予算で無数のスタジオを持った大規模稽古場施設をつくったほうが、日本を代表するアーツセンターとして歴史に名を残すことが出来るのに、なぜ首長も議会もそれに気づかないのでしょうか。

公共ホールのプロパー職員には演劇人が多く、自治体からの出向者にも素晴らしい方がいます。私自身なんども助けられましたし、条例の抜け道を見つけて対応していただいたこともありました。逆に民間劇場オーナーの利益至上主義が鼻につくこともあります。要は人ではなく、公共ホールという存在そのものを考え直す時代になってきたのではないかと思います。指定管理者に受託するのなら、最初から公共ホールをつくらずに民間劇場に助成するという考え方だってあるはずです。

ここでなにを書いても世の中がすぐに変わるわけではありませんが、少なくとも制作者は劇場選択の意思決定に大きく関与する者として、「なぜその劇場を使うのか」ということをしっかり考えてほしいと思います。劇場費や設備の新しさだけではない、その劇場を使う意義というものがあるのではないでしょうか。それに応えることが小劇場演劇を支えてきた民間劇場への恩返しだと私は考えますし、これからも訴え続けていこうと思います。

fringeをご覧になっている公共ホール、文化行政関係者の方も、それぞれの立場でなにが出来るのかを考えて、それを実行に移していただきたいと思います。