アンケートは小劇場演劇に付きものとなっている。だが、そもそもなぜアンケートが必要なのか、制作者はその目的を考えて実施しているだろうか。周囲がやっているから、これがないと物足りないからと、あまり深く考えずに習慣でやっている部分があるのではないだろうか。
アンケートの役割は大別して三つあると思う。まず、観客名簿のデータを収集すること。次に、公演を知った経緯や再演希望作品を尋ねるなど、マーケティング用途での活用。最後に、公演の感想を自由記入で求めるのが一般的だろう。この感想欄が、私は昔から不要ではないかと感じてきた。
環境やシステムという点で言うと、もっとも効果的な方法は、地域主権型の道州制に移行することです。
現在の中央集権制度では、各地域の状況にあった施策を考えることはできません。これまで書いてきたように首都圏の芸術文化環境の蓄積をすすめるだけです。
道州制へ移行し、道州単位で地域の実情にあった文化政策を考えます。税金等を原資とする芸術文化への各種の助成は、道州単位で審査し道州の芸術団体へ助成します。
道州制に移行しないまでも、はやく道州で道州のことを考える体制に移行するべきです。
もちろん、優れた表現者やアートマネージャーは首都圏に多く、過渡期にあってはその力を借りなければなりません。首都圏に所在する優秀なアートマネージャーの需要が増えることにもつながるでしょうし、表現者についてもしかりです。
特に、国費による支援を受けた表現者や表現団体、アートマネージャーには、その成果を限られた地域にとどまらないで、還元する義務に近いようなものがあるだろうと思います。
今回は自分がやるワークショップの宣伝のために投稿しました。
（そろそろここに投稿させてもらえなくなる気がして心配です…）
この度、私自身が所属するDIVEの５講座のワークショップのうち一つで講師をすることになりました。
数日前なのに全然宣伝できていないので、ここに投稿することにしました。
■タイトル 演劇とマーケティング
■日時 8月4日（火）19：30～21：30
■場所 ウイングフィールド
今回はこの講座をやろうと思った理由について書きたいと思います。
fringeのドメインからやや脱線するようですが、簡単に私の考えを書いてみます。
私は専門の研究者ではないので、不正確な部分があると思いますし、すでに先人が明確にしていることと思いますが、主に直感を頼りに考えをまとめてみたいと思います。
6月19日に山小屋シアター（広島）でおこなわれた公開ディスカッション「地域にこだわって演劇をしよう」は、地域で演劇をすることについての内容でしたが、限られた時間で有意義な成果が残せたと思います。
大阪でくじら企画を主宰する大竹野正典さんが、海で事故に遭われた。最初は会社員の事故として報道されていたが、劇作家・演出家として毎日新聞が訃報を打った。
毎日.jp「訃報：大竹野正典さん 48歳＝劇作家、演出家／大阪」
http://mainichi.jp/area/osaka/news/20090722ddlk27060319000c.html
それはそうだろう。故人を紹介するなら、演劇人としての記述が欠かせないはずだ。このことは、後藤ひろひと氏がブログで力説している。
配布が始まったMU『片想い撲滅倶楽部』チラシだが、Next（ネビュラエクストラサポート）のオフィスを借りて撮影したとのこと。
公式ブログでは前作からチラシの解説を掲載しており、今回も制作エピソードを披露している。両面の拡大画像もそちらで。
下北沢の駅前劇場とOFF・OFFシアターは、テナントビルの同一フロアに2館が隣り合わせで並ぶ日本では例を見ないロケーションだが、本日（7/13）は両館とも休演日になっている。仕込み日が重なることはめずらしくないが、休演日が重なるのは開館以来これが初めてのようだ。
両館でのロングランは限られており、元々休演日自体の設定が少ない。今回、猫☆魂が事情があったのか休演日を2日設け、そのうちの1日が劇団フライングステージの休演日と重なって、この珍事になった。駅前劇場が1984年、OFF・OFFシアターが93年からなので、（OFF・OFFシアター前身のロングラン・シアター時代は未確認だが）少なくとも16年間で初めてということになる。
5月1日投稿分に引き続き、芸術文化振興基金（現代舞台芸術創造普及活動）演劇部門の県別の助成金額は以下の通りです。
スタジオジブリの月刊広報誌『熱風』2007年2月号～08年9月号に連載された、高萩宏氏（東京芸術劇場副館長）の「夢の遊眠社と僕と演劇プロデューサーの仕事」が単行本になる。『僕と演劇と夢の遊眠社』に改題されて、7月23日発売予定。
