小劇場に足を運んでもらうためにハード面でしなければならないことは、イスの改善と空調の完備です。いずれも劇場設備に関することですが、使用するカンパニーの運用で大きく変わる場合があります。
イスがあるのに敢えて桟敷にする、空調があるのに止めるのがその代表です。桟敷は「縦の見切れ」を防ぐ効果もありますので、一概に悪いとは言えませんが、アングラな雰囲気を出すためだけに桟敷にするのは時代錯誤だと思いますし、観劇人口を増やすという大命題の前には、極力イスにすべきだろうと思います。
演劇制作を支援するシステムをつくりたいという若い人と会いました。話しているうちに、私がその場で思いついたアイデアがあります。データベース構築の知識があれば、さほど難しくなく実現可能だと思います。観劇人口を増やすためにぜひ実現してほしいので、ここに広く公開します。
TBS系「R30」(金曜24:40)8月3日放送分ゲストの古田新太氏が、役者が貧乏の代表のようにテレビで扱われることについて、「単に働いていないだけで本人の問題、役者全体がそう思われるのは心外」との趣旨の発言をしていました。全くそのとおりだと思います。古田氏自身は寝る間を惜しんでバイトを掛け持ちしていたそうです。
読売新聞大阪本社版7月24日付夕刊の「間奏曲」欄に、「精華小跡地、処分検討地入り 大阪文化復権へ協議尽くせ」という記事が載りました。大阪市の売却方針発表を受けてのもので、インターネットやクチコミで「売却決定」が先走り、演劇関係者に波紋が広がっているが、様々な活用案や10年もの期間があるのでじっくり話し合えばよいとの内容です。(聡)の署名入りです。
これだけ見ると正論に思えますが、記者は大阪市の劇場事情や文化行政の歴史を知った上で書いているのでしょうか。大阪市の文化行政は、短い期間で見れば評価すべきものもありますが、一貫した方針や継承されるポリシーがなく、演劇関係者は何度も期待を裏切られているはずです。最近ではフェスティバルゲート売却がよい例で、ここも10年と言っておきながら5年余りで破綻しました。記事中の「幸い処分検討期間として10年間の時間がある」という文章が、空々しく思えます。
ヨーロッパ企画がやってきたことを、演劇の範疇だけで語るのは難しいと思います。舞台関係のイベントはもちろん、映像、Web、放送、雑誌を使った様々な企画は、シアターカンパニーの余業というより、それ自体がファンを集める表現となっています。
「演劇制作SNS」は演劇経営MLからの移行が順調に進み、本日からメンバーによる招待制を開始しました。すでにメンバーであることを表明している方が、個人ブログ等でお誘いしていますので、ご面識のある方はそちらもご利用ください。